現場作業員は何歳まで働ける？年齢の壁と働き続けるためのポイント

みなさん、こんにちは！東大阪市を中心にインフラを支える仕事を行っている「石橋工業株式会社」です！今回は少子高齢化社会になりつつある現代で、現場仕事をされている方、転職を考えてらっしゃる方に向けて実際現場仕事って何歳まで働けるのかについてお話ししていきたいと思います。現場作業員の仕事は、「体力が必要」「若い人向け」というイメージを持たれることが多いですが、実際には年齢を重ねても活躍している人が数多く存在します。では、現場作業員は何歳になっても働けるのでしょうか？この記事では、現場作業員の年齢制限、定年後の働き方、そして年齢に応じたキャリアの選び方について詳しく解説していきます。

現場作業員の平均年齢は、建設業界全体で見ると約47〜50歳前後と言われています。厚生労働省の統計によれば、建設業界は他業種に比べて高齢化が進んでおり、50代以上が全体の約35％以上を占めています。この数字からもわかるように、40代・50代・60代でも現役で現場作業を続けている人は多いのです。実際の現場では、熟練したベテラン作業員の技術や経験が重宝されており、年齢によって一律に「引退」するということは少なくなっています。

日本の労働基準法では、定年制は原則として60歳以上に設定することが推奨されていますが、多くの企業では65歳まで雇用延長制度を導入しています。また、「高年齢者雇用安定法」の改正により、70歳までの就業機会の確保が努力義務とされています。つまり、企業としては70歳まで働ける環境を整備する方向にあるということです。

現場作業員の中でも、「力仕事が多い職種」と「管理業務が中心の職種」では、働ける年齢の上限に差が出てきます。

・力仕事（鳶職、大工、解体など）：50代後半〜60代前半が限界になるケースも。ただし、体力と健康が維持されていれば継続可能。

・設備工、電気工、管理系業務：60代・70代でも働いている人が多い。

年齢と共に現場の前線からは引くものの、若手への指導係や現場監督、管理職へ移行するケースも多く見られます。

年齢とともに、筋力・持久力の低下は避けられません。これにより、長時間の作業や重労働に耐えるのが難しくなります。

高齢になると転倒や熱中症などの事故リスクも高まります。現場では安全対策が徹底されているものの、自身の体調管理やセルフチェックも重要です。

ICT建機やドローン、施工管理アプリなど、近年は建設業界にもデジタル化が進んでおり、年配の作業員がこうした技術に不慣れであることも課題になります。

高齢でも元気に働いている作業員は、日頃から体力トレーニングや食生活に気を遣っている人が多いです。毎日のストレッチや筋トレ、バランスの良い食事は必須です。

年齢を重ねても活躍の場を広げるためには、技能講習や資格取得が有効です。例えば、以下のような資格は年齢問わず重宝されます。

・職長・安全衛生責任者

・玉掛け技能講習

・小型移動式クレーン

・足場の組立て等作業主任者

これらの資格があれば、体力勝負の作業から、指導的な立場や安全管理業務にシフトしやすくなります。

60歳を超えても現場で働きたい場合、無理に重労働を続けるのではなく、仕事内容を見直すことも必要です。最近では高齢者向けの求人も増えており、軽作業や現場監督としての再就職も現実的です。

・現場管理者（施工管理）

・安全管理責任者

・技能実習生の指導係

・施設や建物のメンテナンス業務

・講師・インストラクター（職業訓練校など）

これらの仕事は、体力よりも「経験」や「判断力」が重視されるため、60代・70代でも十分に活躍できます。

「現場作業員は何歳まで働けるのか？」という問いに対して、実は明確な“年齢の上限”は設けられていません。多くの現場では、定年制度を導入している企業もありますが、建設業や土木業などの現場作業においては、本人の体力や健康状態、そして持っている技術や経験によって、60代・70代でも現役で活躍している方が数多く存在します。特に熟練の技能を持ったベテラン作業員は、若手にはない知識と現場での対応力を備えており、「人手不足」に悩む建設業界においては非常に重宝される存在です。重機オペレーターや現場監督など、肉体的な負担が比較的少ないポジションへの移行により、年齢に応じた働き方が可能になっている点も、高齢者が長く働ける理由の一つです。

東大阪市にある石橋工業株式会社は、現在一緒に働いてくれる仲間を募集しております。「インフラを支える仕事に就きたい」「社会に貢献できる仕事に挑戦してみたい」「培った経験を活かしてまだまだ現場で働きたい！」といった方は、ぜひ私たちと共に働きませんか？みなさまからのご連絡お待ちしております。